国際協力の分野で活動するNPOを支援したいけれど、どの団体を選んでよいかわからない、という方に対して、NPOの財務状況を「見える化」して提供するサイトです。

本サイトの情報を支援先の選択に役立てていただくことで、NPOによる国際協力の発展を応援します。

本サイトのねらい

NPOの団体・活動概要を紹介するディレクトリーはいくつもあり、NPOの財務データも公開されていますが、会計の専門家や財務データを見慣れた方でない限り、「どこを見て、どう比べればよいのかわからない」と思う方が多いのではないでしょうか。

そこで本サイトは、これまで日本でほとんど行われてこなかった、NPOの財務情報を整理分析し、「見える化」しました。NPOの財務状況は団体の性格によって様々であり、「○○の数値が大きい方がよい団体」というように簡単に定義することはできません。それでも、本サイトの各NPOの個別ページや比較検索ページをご覧いただけば、自分の考えにぴったりの団体がきっと見つかります。

また、NPOの評判を知るために、SNS上の口コミを参考にする方もいるかもしれません。今後、本サイト上でこうした口コミをまとめることが、NPOの見える化に役立つかどうかを検討するための試行的取り組みとして、比較的収入規模の大きなNPOに関するTwitter上の投稿の分析を行いました。（注：現在、SNS分析（試行）結果は、情報が古くなったことから各団体ページには掲載しておりません。手法・解説に結果例を掲載しています。）

各NPOの個別ページには、その団体のオフィシャルホームページやSNSアカウント、寄付・参加ページへのリンクを貼っています。本サイトに掲載されている団体に関心を持たれたら、ぜひリンクを通じてもっと深くその団体について知ってください。本サイトが、国際協力分野で活躍するNPOの皆様と、支援者の皆様をつなぐ一助となり、日本の市民による国際協力のさらなる発展に貢献することができれば、こんなに嬉しいことはありません。

本サイトの対象団体

本サイトは、国際協力の分野で活動するNPOのうち、以下の団体を対象にしています。

・　認定NPO法人のうち、「国際協力の活動」を行う団体

・　公益社団法人・公益財団法人（以下、公益法人）のうち、（特活）国際協力NGOセンター（JANIC）の正会員又は団体協力会員

認定NPO法人および公益法人は、運営体制や経理等が基準を満たし、さらに広く市民から支援されている（認定NPO法人）または公益に資する活動をしている（公益法人）ことが認定されています。これらの団体に対する寄付は、税制上の優遇措置の対象となります。（本サイトでは、上記の団体を総称して「NPO」と表記しています。）

詳しくは、手法・解説を参照。

本サイトの運営主体

本サイトの運営主体は、一般財団法人国際開発センター（IDCJ）です。IDCJは、日本初の開発、国際協力分野専門の総合的なシンクタンクとして、1971年に創立されて以来、国際協力の「質」の向上を目指して活発に事業を展開しています。

本サイトは、IDCJが2016年11月から2017年3月にかけて実施した自主研究事業「我が国NPOの見える化手法開発調査」のアウトプットとして作成されました。同調査では、以下の4名から成る有識者委員会を3度開催し、対象団体の選定、掲載データ、分析項目と手法、サイトの内容等について、ご意見をいただきました。また、本サイトの内容は、以下のとおり専門家の監修をいただきました。

有識者委員会（順不同・敬称略・役職名は当時）

長尾　眞文（国連大学サステイナビリティ高等研究所　客員教授、特定非営利活動法人日本評価学会元理事）

定松　栄一（特定非営利活動法人国際協力NGOセンター　常務理事・事務局長）

鵜尾　雅隆（特定非営利活動法人日本ファンドレイジング協会　代表理事、一般財団法人非営利組織評価センター　理事）

竹内　正興（一般財団法人 国際開発センター　理事長）

監修（敬称略）

脇坂　誠也（脇坂誠也税務会計事務所所長、認定NPO法人NPO会計税務専門家ネットワーク　理事長）

現在、本サイトは、IDCJの社会貢献推進事業として、年に1度、情報の更新を行っています。